不動産購入後にかかる家具や家電の平均購入額
不動産購入後にかかる家具や家電の平均購入額
不動産購入後、家具や家電をどれだけ購入するか悩む人は多いでしょう。他人と比べることがないため、自分の家庭の購入額が高いのか普通なのか判断するのは難しいものです。この記事では、不動産購入後にかかる家具や家電の平均購入額と、購入費用を抑える方法について解説します。
目次
不動産購入後にかかる家具や家電の費用
不動産購入後、新しい家に引っ越すとなれば、家具や家電も一新しようと考える人は多いでしょう。そのため、不動産購入後は、家具や家電の購入費用も考えておかなければなりません。
一般的にどれくらいの費用がかかるものなのか、住宅金融支援機構が調べた「住宅取得に係わる消費実態調査」に基づいて、各家具と家電の平均購入額を紹介します。
家具類
・カーテン 11.0万円
・カーペット・じゅうたん 2.7万円
・ふとん 4.1万円
・ベッド 12.7万円
・食堂セット 10.7万円
・応接セット 11.9万円
家電
・冷蔵庫 13.6万円
・洗濯機 9.3万円
・電子レンジ 4.1万円
・掃除機 3.7万円
・テレビ14.0万円
・照明器具 8.4万円
一般的に購入される家具や家電の平均購入費用は、上記の通りです。大きな家具や家電なので、一つ一つの購入費用を見るだけでも金額が大きく感じられるでしょう。上記で提示したものを一つずつ購入する場合、約106万円かかる計算になります。
ただし、あくまでもこの金額は一つずつ購入した場合です。家が広くなれば、その分だけ購入する数は増えます。例えば、これまで2LDKに住んでいたご家庭が、4LDKに住むとなれば、その数だけカーテンを購入する数が増えるでしょう。
カーペットなども同様に、部屋数が増えればその分だけ購入する数が増えます。自身が購入した物件では、各家具・家電が家の中にいくつ必要になるのか考えておきましょう。
新築戸建ての場合はエアコンなども揃える必要がある
購入した物件がマンションならば、エアコンや食洗機など、最初から必要な家電がついている場合があります。しかし、新築戸建となれば、一から自分たちで購入して取り付けなければなりません。その分、マンションよりも必要な家電の数が多くなります。
一戸建てとなれば、2階建てや3階建てなど縦に広くなる場合が多いでしょう。そうなると、各階の部屋にエアコンが必要になります。家族それぞれが自室で過ごす家庭であれば、各部屋にエアコンを取り付けることになれば、部屋数の分だけエアコンを購入する必要があります。
一般的にエアコンの購入費用は20~30万円です。リビングに大きなエアコンを取り付け、各部屋に小さなエアコンを取り付ける場合でも、エアコンの購入費用は70~90万円程度かかります。
また、東京では太陽光パネルの義務化が決定したことから、太陽光発電システムの導入が求められています。その決定を受けて、今から太陽光発電システムを使った省エネ家電の導入を検討している人は多いでしょう。
太陽光発電システムを導入する場合の費用は、平均204.0万円です。また、エコキュートなどのエコ家電などを導入するとなると、さらに費用はかかるでしょう。後々の生活を快適にするために、新築一戸建てでは初期費用がマンションよりも大きくかかるのが特徴です。
必要な家具、家電を購入する費用を事前に想定しておく
ここまでお伝えしてきた通り、不動産購入後には家具や家電にかける費用が大きいことがわかりました。ただ、今回紹介した品目は、あくまでも一般的に不動産購入後に多くの人が購入しているものです。各家庭の状況によって、必要な家具や家電の種類や数は異なるでしょう。
必要なものを紙に書き出す
まずは、ご家庭に必要な家具や家電を整理するために、必要なものを紙に書き出していきましょう。新しい家、自分の家を購入した後はテンションが上がってあれもこれも欲しくなってしまいがちです。何も考えずに販売店に行くと、目についたものから買ってしまう人もいるでしょう。そうした事態を防ぐために、事前に必要な家具や家電を洗い出しておくと安心です。家族で話し合いながら、購入する必要がある家電や家具をピックアップしていきましょう。必要な家具・家電の項目を書いておくと、家に必要なものがわかりやすいです。
予算を決めておく
ご家庭に必要な家具や家電の項目を上げたら、それぞれにかかる費用を確認しましょう。実際にネットで自分が購入したい家具や家電を検索したり、まだ明確に物が決まっていない場合はそれに近いものを調べてみたりすると費用の目安がわかります。必要な家具や家電をピックアップして、だいたいどれくらいの費用になるのかを出すと、かかる費用を可視化できます。それに基づいて、家具や家電購入費として出せる予算を同時に決めておきましょう。必要だから仕方ないかと考えてしまうと、気づけば予算オーバーの買い物をしてしまうかもしれません。
必要なものとして書き出した家具や家電の購入費用が問題なく出せる範囲ならば、その費用を予算として設定しましょう。書き出した時点で想定よりも高い場合は、いくらまでなら出せるのか予算を設定してみてください。
重視するものを決めておく
予算を設定したら、新しい家の中で重視したいものを決めましょう。例えば、「ソファーでくつろげるスペースは絶対にほしい!」「家族で食卓を囲める大きさのダイニングテーブルは必ずほしい」というように、家の中で絶対に取り入れたいものを考えていきます。「これだけは絶対に譲れない!」こだわりたいポイントを決めておくと、必要な家具や家電の優先順位がつけられます。優先順位がつけられれば、書き出した項目が予算オーバーしている時に今は買わなくてもいいものを決められるでしょう。
不動産購入後にかかる家具や家電の費用を抑えるには
新しい家を購入した場合、購入時にかかる費用がたくさんあります。頭金以外にも契約のための諸費用や引越し費用など、さまざまなことにお金が必要になる時期です。だからこそ、家具や家電の購入費用は少しでも抑えておきたいところです。家具や家電にかける費用を抑える方法をいくつかご紹介します。
住宅ローンに組み込む
金融機関によっては、家具や家電の購入費用も住宅ローンに組み込める場合があります。引越し代などですぐに支払える費用が手元にない場合でも、購入したい家具や家電が手に入れられる方法です。ただし、基本的に住宅購入費以外で住宅ローンに組み込める費用は、家の工事費用や太陽光発電システム本体と設置費用、床暖房や備え付けの食洗機の費用など、住宅に備え付けるための費用のみです。家具や家電の購入費用を住宅ローンに組み込めるかどうかは、事前に金融機関に確認する必要があります。
購入費用が組み込み可能な金融機関でも、借入条件が決まっています。どこまでの家具・家電が組み込まれるのか、借り入れに特別な条件があるのかどうかは金融機関によって異なるでしょう。ご自身が希望する形で利用できるかどうか、必ず各金融機関の詳細な借入条件の確認が必要です。
優待・割引サービスを利用する
住宅購入時は、金融機関や不動産会社が家具や家電の優待・割引サービスを提供している場合があります。通常よりも低価格で購入できるため、家具や家電にかかる費用を抑えられるでしょう。大々的にサービスを宣伝している不動産会社や金融機関もあるので、不動産購入時に担当者に確認してみてください。大きな買い物となるため、少しでも割引を受けた方が妥協せずに自分たちの欲しい家具や家電がお得に手に入れられます。
一つの販売店でまとめ買いする
家具や家電を購入する際は、一つの販売店でまとめ買いをすると割引してもらいやすいです。値引き交渉にも応じてもらいやすく、冷蔵庫や洗濯機などの大型家電を購入する場合は、数万円の値引きを行ってくれる場合があります。家具や家電を購入する際は、あらかじめネットで最安値を調べておきましょう。その上でポイントの貯まりやすい店舗など、自分が普段から利用している販売店で「このお店なら○○円で売っていましたよ」と伝えると、値引きしてもらえる可能性が高いです。購入する時は色んな店舗で買わずに、一つの店舗で買いましょう。
アウトレットも活用する
家具や家電の購入費用を少しでも抑えるならば、アウトレット商品の購入がおすすめです。家具や家電を中古で買うのは躊躇する・・・という方でも、アウトレットならば年式が古くなっただけのものを新品を安く購入できます。特にこだわりがないのであれば、アウトレット商品を活用するだけでも数万円安く済ませられます。使える家具や家電は持っていく
家具や家電をすべて入れ替えるとなれば、大きな金額が必要になります。不動産購入後は、引越し代や諸費用などで何かと費用がかかりがちです。少しでも費用を抑えるためにも、使える家具や家電は前の家から持っていきましょう。一度にすべての家具や家電を購入しなくても、余裕ができたタイミングで一つずつ入れ替えていけます。不動産購入前に、どれだけの家具や家電を新しく購入して、どれは今の物を使うかを予め決めておくようにしましょう。年数や使い勝手が悪く、新しい家だと使いづらいものは買い替えて、それ以外のものはひとまず残しておくのも一つの方法です。
その上で、購入が必要だと感じるものをピックアップし、それぞれどれくらいの費用がかかるのか事前に調べると安心です。予算を先に決めてから購入が必要なものと照らし合わせると、一つ一つにかけられる金額が見えてきます。
まとめ
不動産購入後にかかる家具や家電の購入額と、費用を抑える方法について紹介しました。購入した家に住むとなれば、嬉しくなってついつい色んなものを買ってしまいがちです。しかし、ただ欲しいものを買っていってしまうと、どれだけお金があっても足りません。無理のない範囲で楽しい新生活が送れるように、今回紹介した方法を試してみてください。お金の不安を考えることなく、楽しいマイホーム生活が始められるでしょう。
※こちらの記事は2023年2月時点の記事になり今後法改正などにより変更になる可能性がございます。
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